学納金・奨学金・特待生

学納金

入学金(入学手続時) 300,000円
項 目 分納を希望される場合 全納を希望される場合
前期(4月納付) 後期(10月納付) (4月に一括納付)
入学後
(1年分)
授 業 料 425,000円 425,000円 850,000円
維持運営費 150,000円 150,000円 300,000円
実験実習費 150,000円 150,000円 300,000円
725,000円 725,000円 1,450,000円

1. 保健師課程履修者は「保健師教育履修料」として3年時に4万円の納付が必要です。
2. 入学金の納付は、合格発表後、入学手続き時に、銀行振込でお支払いいただきます。
3. 授業料・維持運営費・実験実習費等の納付は、すべて入学後(4月以降)になります。
4. 前期分の納付は4月末日まで、後期分の納付は10月末日が期限となっております。
5. 授業料等はご希望により、1年分を一括でお支払いいただく「全納」も可能です。
6. 上記の学納金以外に必要となる経費(平成27年度入学生の実績)
災害傷害保険料 卒業までの4年分一括納付 5,370円
父母の会費 年額 12,000円
学友会費 年額 2,000円
新入生オリエンテーション合宿 自己負担分 8,000円
テキスト代 1年生の必修科目+選択科目 約80,000円
実習ユニフォーム代 実習衣2着+実習靴 約15,000円

・ テキスト代は、履修する選択科目によって、金額が異なります。(2年生以降は別途)
・ ユニフォームは、授業の進行により、上級学年でも買い足すことも可能です。

休学するための在学料は5万円(半期分)です。

赤十字の大学ならではの充実した奨学金制度


以下のような奨学金制度を利用することができます。いずれも学業・人物ともに優れ、修学意欲を持ちながら、経済的理由により修学が困難であると認められる者の中から選考されます。それぞれの奨学金の詳細については、それぞれの団体へお問い合わせください。なお、本学における奨学生の募集・決定は、すべて4月入学後に実施するガイダンス以降の手続き開始になります。
掲載中の奨学金は過年度に本学へ寄せられた情報や実績をもとに掲載しております。
最新の情報についてはそれぞれの団体または学務課学生係へお問い合わせください。

全69施設

都道府県名 名 称 年 額 返還免除
北海道  浦河赤十字病院 84万円 あり
北海道  清水赤十字病院 102万円 あり
北海道  北見赤十字病院 60万円 あり
北海道  釧路赤十字病院 84万円 あり
北海道  栗山赤十字病院 72万円 あり
北海道  小清水赤十字病院 102万円 あり
北海道  伊達赤十字病院 84万円 あり
北海道  置戸赤十字病院 102万円 あり
北海道  函館赤十字病院 60万円 あり
青森県  八戸赤十字病院 84万円 あり
秋田県  秋田赤十字病院 36万円 あり
宮城県  仙台赤十字病院 60~120万円 あり
宮城県  石巻赤十字病院 72万円 あり
福島県  福島赤十字病院 60万円 あり
新潟県  長岡赤十字病院 60万円 あり
栃木県  足利赤十字病院 60万円 あり
栃木県  芳賀赤十字病院 60万円 あり
栃木県  那須赤十字病院 60万円 あり
茨城県  古河赤十字病院 60万円 あり
茨城県  水戸赤十字病院 60万円 あり
群馬県  原町赤十字病院 84万円 あり
群馬県  前橋赤十字病院 84万円 あり
埼玉県  さいたま赤十字病院 60万円 あり
埼玉県  深谷赤十字病院 60万円 あり
埼玉県  小川赤十字病院 60万円 あり
千葉県  成田赤十字病院 100万円 あり
東京都  大森赤十字病院 60万円 あり
東京都  日本赤十字社医療センター 60万円 あり
東京都  武蔵野赤十字病院 60万円 あり
東京都  葛飾赤十字産院 60万円 あり
神奈川県  奏野赤十字病院 120万円 あり
神奈川県  横浜市立みなと赤十字病院 60万円 あり
神奈川県  相模原赤十字病院 120万円 あり
静岡県  静岡赤十字病院 84万円 あり
静岡県  伊豆赤十字病院 84万円 あり
静岡県  裾野赤十字病院 84~96万円 あり
静岡県  浜松赤十字病院 72万円 あり
山梨県  山梨赤十字病院 60万円 あり
長野県  安曇野赤十字病院 60万円 あり
長野県  下伊那赤十字病院 72万円 あり
長野県  長野赤十字病院 72万円 あり
長野県  飯山赤十字病院 72万円 あり
長野県  諏訪赤十字病院 60万円 あり
長野県  川西赤十字病院 72万円 あり
福井県  福井赤十字病院 60万円 あり
岐阜県  高山赤十字病院 60万円 あり
愛知県  名古屋第一赤十字病院 60万円 あり
愛知県  名古屋第二赤十字病院 60万円 あり
滋賀県  大津赤十字病院 60万円 あり
滋賀県  長浜赤十字病院 60万円 あり
三重県  伊勢赤十字病院 72万円 あり
和歌山県  日本赤十字社和歌山医療センター 60万円 あり
京都府  京都第二赤十字病院 60万円 あり
京都府  舞鶴赤十字病院 60万円 あり
大阪府  大阪赤十字病院 30~60万円 あり
大阪府  高槻赤十字病院 36~60万円 あり
兵庫県  神戸赤十字病院 60万円 あり
兵庫県  姫路赤十字病院 60万円 あり
兵庫県  多可赤十字病院 60万円 あり
鳥取県  鳥取赤十字病院 60万円 あり
島根県  松江赤十字病院 60万円 あり
島根県  益田赤十字病院 60万円 あり
岡山県  岡山赤十字病院 60万円 あり
広島県  庄原赤十字病院 60万円 あり
山口県  小野田赤十字病院 60万円 あり
山口県  山口赤十字病院 60万円 あり
徳島県  徳島赤十字病院 60万円 あり
香川県  高松赤十字病院 60万円 あり
高知県  高知赤十字病院 100万円 あり

※平成27年度の奨学金制度情報を本学実施アンケートの回答を元に作成しております。
奨学金情報に関する最新の情報は、それぞれにお問い合わせください。

各種奨学金制度

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予約採用

秋田県看護職員修学資金

秋田県看護職員修学資金は、秋田県内の看護職員(看護師、保健師、助産師、准看護師)の数・質の充実を目的として、将来看護職員を目指す学生に奨学金を貸与する制度です。私立看護系大学の学生には月額 36,000円を在学期間中(修業年限である4年を限度)貸与し、卒業後に県が定める医療施設、介護保険施設で5年間就業すると、貸与金額が全額免除されます。(但し申請時の選考順位により、貸与が受けられない場合もあります。)詳しくは以下のリンクをご覧ください。
秋田県看護職員修学資金について(美の国あきたネット)

岩手県看護職員修学資金貸付制度について

岩手県では、看護職員(保健師、助産師、看護師、准看護師)となるための学校や養成所に在学している学生、または看護を専門分野にする大学院修士課程に在学している学生で、卒業後に岩手県内の病院等への就職を希望する学生に対し、修学資金の貸付けを行っています。私立看護系大学の学生には月額60,000円以内を貸与し、卒業と同時に看護師等の免許を取得し、卒業後すぐに特定施設に就職し、特定施設で継続して看護職員の業務に従事した期間(業務従事期間)が5年間となったときに返還が免除されます。ただし、病床数が200床以上500床未満の病院に勤務した場合は、勤務期間に9分の5を乗じた期間(9年間)を業務従事期間とします。(但し申請時の選考順位により、貸与が受けられない場合もあります。)詳しくは以下のリンクをご覧ください。
岩手県看護職員修学資金貸付制度について(岩手県庁)

JA秋田厚生連 奨学金制度について

JA秋田厚生連では、看護の道をめざして頑張っている皆さんのために、奨学金制度を設けています。奨学金は「奨学金貸与規程」に基づき、現在、看護師・助産師を養成する学校に在学中の方、又はこれから進学しようとする方に貸与する制度です。JA秋田厚生連の奨学金には、卒業後に直ちに本会の運営する病院へ一定期間以上勤務すると、返還が免除される一般奨学金(看護師の場合基本月額50,000円)があります。また希望に応じ、経済的理由で一般奨学金だけでは学業継続困難な場合、返還義務のある特別奨学金を加算することもできます。日本学生支援機構等、JA秋田厚生連以外の病院への勤務が義務付けされない他の奨学金との併用が可能です。詳しくは以下のリンクをご覧ください。
JA秋田厚生連 奨学金制度について

国立病院機構あきた病院 奨学金制度について

この奨学金制度は、看護学校等を卒業後、国立病院機構あきた病院への就職を希望する学生の方に対し、奨学金を貸与し修学を支援することを目的としています。奨学金の貸与額は、年間60万円です。また、新1年生には別途入学金として20万円を貸与します。卒業までの最短修学年数(看護大学は4年)となります。奨学金は、看護学校等を卒業後、奨学金の貸与期間と同じ期間を国立病院機構あきた病院の看護師として勤務した場合には全額返還免除されます。看護学校等を卒業後、他院に就職した場合などは、貸与を受けた奨学金について原則として一括返還が必要となります。なお、詳しくは以下のリンクをご覧ください。
国立病院機構あきた病院 奨学金制度について

特待生制度

その他の公的支援制度について

母子家庭自立支援給付金及び父子家庭自立支援給付金

厚生労働省では、母子家庭の母又は父子家庭の父の経済的な自立を支援するため、自治体と協力して就業支援に取り組んでいます。母子家庭の母は、就業経験が乏しいことなどから、生計を支えるための十分な収入を得ることが困難な状況におかれている場合が多く、また父子家庭においても所得の状況や就業の状況などから同様の困難を抱える家庭もあることから、「母子家庭自立支援給付金及び父子家庭自立支援給付金事業」を各都道府県・市・福祉事務所設置町村(以下、「都道府県等」といいます。)において実施しています。詳しいことは、お住まいの自治体の窓口にご相談ください。(制度を設けていない都道府県等に居住されている場合は、支給の対象となりませんのでご注意下さい。)
母子家庭自立支援給付金及び父子家庭自立支援給付金事業の実施について(厚生労働省)

母子・寡婦福祉資金の貸付け

配偶者のいない女子又は男子で20歳未満の子どもを扶養している方(母子家庭の母又は父子家庭の父)、あるいは、かつて母子家庭の母として子どもを扶養していたことのある方(寡婦)の経済的自立と生活の安定、子どもの福祉を図るために、各種資金の貸付けを行う公的な制度です。詳しくは以下のリンクをご覧ください。
母子福祉資金等の貸付けを受けるには(秋田県)

高等職業訓練促進給付金等事業

母子家庭の母、または父子家庭の父が、看護師や介護福祉士等の資格取得のため、2年以上養成機関で修業する場合に、修業期間中の生活の負担軽減のために、高等職業訓練促進給付金が支給されるとともに、入学時の負担軽減のため、高等職業訓練修了支援給付金が支給される制度です。詳しくは以下のリンクをご覧ください。
秋田市子ども未来部 子ども総務課 給付・支援担当

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