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修士課程教育の方針
- アドミッションポリシー
- 入学者受け入れ方針:求める学生像
本大学院は、看護専門職者としての広い視野に立ち、高い臨床能力と研究的な視点を備えた人材育成を目指し、次のような学生を受け入れます。
- 本学の建学の精神に共感できる人
- 自らすすんで課題に取り組む意欲や探究心のある人
- 専攻する領域における基本的知識を備えている人
- 高度な実践能力を有する看護専門職者として社会に貢献する意志のある人
- 国内外の諸問題に関心をもち、多角的な視点から考えることのできる人
- ディプロマポリシー
- 卒業認定・学位授与に関する方針: 卒業時に期待される能力
- 人間の尊厳と権利を尊重し行動できる豊かな人間性
- 看護学の発展に寄与できる実践・教育・研究に取り組むための基礎能力
- ケアの場で生じている課題の創造的問題解決に必要なマネジメント力、人材育成力
- 地域連携を図り、リーダーシップを発揮しヘルスプロモーションや包括ケアを推進する能力
- カリキュラムポリシー
- 教育課程の編成・実施に関する方針
本課程では、「基盤看護学」、「成育看護学」、「健康療養生活支援看護学」、「高度実践看護学」の4つの分野を設け、健康レベルに応じた人びとの健康ニーズに対応し、あらゆるライフステージにおいて自分らしい暮らしを続けることをサポートする包括ケアの担い手として、それぞれの分野で教育・研究のリーダーとなる人材の育成を目指しています。
全ての学生が修了時までにディプロマ・ポリシー(DP)に掲げる能力を身につけることを目標に、共通科目、専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実習を組み合わせた授業科目を開講し、以下のようにカリキュラムを編成しています。
DP1「人間の尊厳と権利を尊重し行動できる豊かな人間性」を獲得するために、人間・看護をより深く理解するための共通科目、共通専門科目を置く。本学の理念である人道への理解はカリキュラム全体を通して深めるものとする。
DP2「看護学の発展に寄与できる実践・教育・研究に取り組むための基礎能力」を獲得するために、看護研究をはじめとする必修科目と分野ごとに設定する特論と演習により達成する。研究に取り組むための基礎能力は、国際的な知見を利用するスキルを身につけながら、課題研究もしくは特別研究の一連の流れの中で、方法論の基礎から論文作成までの過程を効果的にたどれるように考慮している。
DP3「ケアの場で生じている課題の創造的問題解決に必要なマネジメント力、人材育成力」を獲得するために、各分野の特論や演習を通して問題の総合的判断と課題解決力を培う。そのために、共通科目、共通専門科目、専門科目を置き、選択必修とする。
DP4「地域連携を図り、リーダーシップを発揮しヘルスプロモーションや包括ケアを推進する能力」を獲得するためには、特論と演習の中で地域連携とヘルスプロモーションを含む内容とすることで達成する。
高度実践者を目指す専門職者のためには、専門看護師教育課程の科目(38単位)を配置しています。また、助産学領域では、助産師国家試験受験資格を取得できる科目を開講し、これらの科目31単位を含む61単位以上の科目を履修し、最終試験に合格することで修士の学位とともに、助産師国家試験受験資格を取得することができます。
社会人学生の状況に配慮し「大学院設置基準第14条に基づく教育方針の特例」に従って、夜間および休日(土曜日)に授業を開講するとともに、3年間の長期履修制度を設けています。これらの教育実践を通して得られる学修成果は、多面的な評価方法に基づき総合的に評価されます。
- アセスメントポリシー
- 学修成果の評価の方針
教育の成果を可視化し、教育改善を恒常的に実施する目的で、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アドミッション・ポリシーの3つのポリシーに基づき、機関レベル(大学)、教育課程レベル(研究科)、科目レベル(授業・科目)の3段階で学修成果を評価する方法を定めています。
- 機関レベル
大学院生の志望進路に対する就職率、免許取得率、修了生アンケート調査等から、大学院での学修成果の達成状況を評価します。検証結果は、日本赤十字秋田看護大学大学院の現状把握、全学的な教育改革・改善、学生・学習支援の改善等に活用します。
- 教育課程レベル
看護学研究科の修了要件の達成状況、単位取得状況、免許の取得状況等から、教育課程全体を通した学修成果の達成状況を評価します。
- 科目レベル
シラバスに提示された授業科目の目的や到達目標の達成状況、授業評価の結果等から、科目ごとの学修成果の達成状況を評価します。
〈参考:「卒業認定・学位授与の方針」(ディプロマ・ポリシー),「教育課程編成・実施の方針」(カリキュラム・ポリシー)及び「入学者受入れの方針」(アドミッション・ポリシー)の策定及び運用に関するガイドライン(平成28年3月31日 中央教育審議会大学教育部会)〉